通勤時間が片道1時間半、往復で3時間という生活は、毎日の暮らしにどれほどの影響を与えるのでしょうか。通勤時間が長いと、睡眠や家事、趣味、家族との時間が削られる一方、通勤中に読書や勉強ができる、職場から離れた場所に住めるといったメリットもあります。しかし、毎日続けるとなると、身体的な疲労や精神的なストレスは無視できません。
Indeedリクルートパートナーズの「働く」に関する2万人調査2025では、片道の通勤時間について、現在の実態だけでなく希望や許容範囲も調査されています。加えて、2025年の通勤時間平均や2026年のテレワーク実施状況を照らし合わせると、片道90分がどの程度長いのかが見えてきます。この記事では、客観的な調査データをもとに、通勤を続ける条件、引っ越しや転職を検討するタイミングまで具体的に解説します。
【片道90分は往復3時間】通勤時間が1時間半だと毎日の生活はどう変わる?
片道90分の通勤は、往復すると180分、つまり3時間です。通勤時間だけを見れば、1日3時間という数字ですが、これを勤務日数に置き換えると負担の大きさがはっきりします。
平日に週5日出社し、月20日勤務するケースで計算してみましょう。
- 1日:往復3時間
- 1週間:15時間
- 1か月:60時間
- 1年間:720時間(年間240日勤務と仮定)
年間720時間は、24時間換算で30日分に相当します。つまり、1年間で丸1か月分の時間を移動に使っている計算です。
もちろん、通勤時間のすべてが無駄になるわけではありません。電車で座れる人なら読書や資格勉強、音楽鑑賞などに活用できます。しかし、乗り換えや混雑、遅延、駅までの徒歩移動が重なると、自由に使える時間としての価値は下がります。
朝と夜の自由時間が圧迫される片道90分の通勤で大きく変わるのが、出勤前と帰宅後の時間です。
例えば、午前9時始業であれば、通勤時間だけで考えても午前7時30分には自宅を出る必要があります。実際には身支度や駅までの移動、電車の待ち時間もあるため、さらに早く起きる人もいるでしょう。
午後6時に退勤できたとしても、自宅に到着するのは午後7時30分ごろです。そこから食事や入浴、家事を済ませると、自由に使える時間は限られます。
特に影響を受けやすいのは、次のような生活習慣です。
- 睡眠時間を確保しにくくなる
- 自炊や掃除などの家事が後回しになる
- 運動や趣味に使える時間が減る
- 友人や家族と過ごす時間が少なくなる
- 平日の疲労が休日まで持ち越される
注意したいのは、通勤によって失われるのは移動時間だけではないことです。帰宅後に疲れて何もする気が起きなくなれば、実際に生活から失われる時間は3時間以上に感じられることもあります。
片道90分でも、必ずしも全員がきついわけではない同じ90分でも、通勤環境によって負担は大きく変わります。
例えば、始発駅から座って乗車できる場合と、満員電車で何度も乗り換える場合では、身体的な疲労に差が生じます。乗車中に仕事や読書ができるかどうかも重要です。
また、勤務時間が短い人、フレックスタイム制を利用できる人、週に数日しか出社しない人は、毎日同じ時間を通勤に使う人より負担を抑えやすくなります。
したがって、通勤時間の長さだけで判断するのではなく、移動環境と出社頻度を合わせて考える必要があります。
【2025年調査で検証】通勤時間の平均と許容範囲は?90分は長いのか
Indeedリクルートパートナーズの2万人調査2025とは通勤時間の実態を把握するうえで参考になるのが、Indeedリクルートパートナーズが2025年4月17日に公表した「働く」に関する2万人調査2025です。
調査は2025年1月15日から1月21日まで実施され、全国の18〜74歳の男女を対象にインターネット方式で回答を集めています。有効回答数は20,634人です。
この調査の特徴は、現在または直近の通勤時間だけでなく、希望する通勤時間と、抵抗なく通える最長時間である「許容範囲」も調べている点です。
実際に長時間通勤をしている人がいることと、その時間を望んでいることは別の問題です。現在の通勤時間と許容範囲を分けて見ることで、90分通勤の位置づけがより明確になります。
片道90分は許容範囲の上限に近い同調査の「許容範囲」では、片道16〜30分が40.3%で最多でした。次いで46〜60分が24.5%、0〜15分が17.3%となっています。
一方、片道61〜90分は5.9%、91〜120分は1.3%、121分以上は0.2%です。
つまり、片道1時間を超える通勤を許容範囲に挙げた人は、合計7.4%にとどまります。片道90分は、一般的な許容範囲から見ると長い部類に入ります。
なお、61〜90分という区分には61分から90分までが含まれます。90分ちょうどを回答した人だけの割合ではありません。この点を踏まえても、90分は許容範囲の上限に近い時間です。
2025年の平均通勤時間は片道33.6分平均との比較には、マイナビの「ライフキャリア実態調査2025年版」も参考になります。
同調査では、2025年3月時点で通勤していた人7,855人の片道平均通勤時間は33.6分でした。正規雇用者では37.3分、非正規雇用者では29.0分となっています。
片道90分は、この全体平均の約2.7倍です。平均と比べると、かなり長い通勤をしていることが分かります。
ただし、Indeedリクルートパートナーズの調査とマイナビの調査では、対象者や調査方法、集計対象が異なります。平均値を日本の全労働者にそのまま当てはめるのではなく、それぞれの調査条件を踏まえて比較することが大切です。
通勤時間に関する主要データの関係| 調査・指標 | 対象・数値 | 90分通勤との関係 |
|---|---|---|
| Indeedリクルートパートナーズ2025 | 有効回答20,634人 | 現在・希望・許容範囲を比較できる |
| 現在の通勤時間 | 片道61〜90分が6.2%、91〜120分が1.3% | 長時間通勤は少数派 |
| 許容範囲 | 61〜90分が5.9%、91〜120分が1.3% | 90分は許容範囲の上限に近い |
| マイナビ2025年調査 | 通勤者7,855人、片道平均33.6分 | 90分は平均の約2.7倍 |
| 労働安全衛生総合研究所の研究 | 片道1時間以上の通勤と起床時疲労感の関連 | 睡眠・疲労回復への配慮が必要 |
| パーソル総合研究所2026年調査 | 2026年7月の正社員テレワーク実施率21.4% | 出社頻度を減らせるかが重要 |
これらのデータを総合すると、片道90分は現在の通勤者の中にも存在するものの、希望や許容範囲としては少数派の時間です。毎日続ける場合は、本人の体力だけでなく、睡眠や勤務条件まで含めた判断が大切です。
【長時間通勤の疲労】1時間半の通勤にメリット・デメリットはある?
デメリット1:睡眠時間と疲労回復に影響する長時間通勤で特に注意したいのが、睡眠への影響です。
労働安全衛生総合研究所が公表した2018年の「勤務間インターバルと疲労回復に関する縦断研究」では、労働者集団を対象に、勤務終了から次の勤務開始までの時間と睡眠状況の関係が調べられました。
研究では、勤務間インターバルが11時間未満となる日が多い人ほど、睡眠時間が6時間未満になる傾向が見られました。加えて、片道通勤時間が1時間以上の人では、起床時の疲労感も多く確認されています。
この結果は、長い通勤時間が睡眠や疲労回復と無関係ではないことを示しています。ただし、通勤時間だけが疲労の原因と証明されたわけではありません。勤務時間や仕事の負荷、休息時間なども関係します。
特に、残業が多い職場で片道90分の通勤を続ける場合は注意が必要です。退勤が遅くなるほど帰宅後の休息時間が短くなり、翌朝の出勤にも影響します。
デメリット2:満員電車や乗り換えによるストレス同じ90分でも、移動中の環境によってストレスの感じ方は異なります。
座って移動できる場合は身体への負担を抑えやすい一方、満員電車で立ち続ける場合は、足腰への負担や周囲への気遣いが積み重なります。
また、複数回の乗り換えが必要な通勤では、乗り継ぎの遅れや電車の混雑に常に気を配らなければなりません。遅刻への不安が強い人にとっては、通勤時間そのもの以上に心理的な負担となることがあります。
デメリット3:仕事以外の時間が減る通勤時間が長い人は、仕事が終わってからの生活を組み立てにくくなります。
資格取得のための勉強や運動を始めても、帰宅後に疲れて継続できなくなることがあります。家族との夕食や子どもの世話、友人との予定にも影響する可能性があります。
特に、平日の生活を犠牲にして休日に休息を取る状態が続くなら、通勤方法や勤務条件を見直すサインです。
メリット1:通勤中を学習や情報収集に使える長時間通勤にもメリットはあります。電車で座れる人なら、読書や語学学習、資格試験の勉強、ニュースの確認などに時間を充てられます。
往復3時間のうち、乗車中の時間を有効活用できれば、毎日一定の学習時間を確保できる可能性があります。仕事とプライベートの切り替えに使えるという人もいるでしょう。
ただし、通勤中の学習時間を理由に睡眠時間を削るのは逆効果です。疲れている日は無理に勉強せず、休息に使う柔軟さも必要です。
メリット2:住居の選択肢が広がる職場から離れた地域に住むことで、都心部より家賃を抑えられる可能性があります。広い住居を選びやすくなったり、自然環境や生活環境を重視できたりすることもメリットです。
ただし、家賃の安さだけで判断するのは危険です。通勤定期代や交通費、移動時間、体力的な負担を合計して考える必要があります。
住居費を抑えた結果、毎日3時間を通勤に使うことになっているなら、その節約が本当に生活の質を高めているかを考え直してみましょう。
【2026年の出社事情】在宅勤務や出社頻度で通勤負担はどこまで減る?
2026年もテレワークは減少傾向にある2026年の通勤負担を考えるうえで、テレワークの実施状況は重要な判断材料です。
パーソル総合研究所が2026年9月9日に公表した「テレワークに関する調査(2026年)」によると、2026年7月時点の正社員のテレワーク実施率は21.4%でした。2025年同期と比べて1.1ポイント低下しています。
また、テレワーカーのうち週1日以下の利用者は48.8%で、2025年の49.4%からわずかに低下しました。2025年からテレワークの頻度が減ったと回答した人も32.7%います。
一方、テレワークを実施している人の81.6%は今後も継続したいと回答しています。出社回帰が進む企業がある一方で、在宅勤務を希望する働き手も多いという状況です。
この調査は正社員を中心に集計したもので、すべての業種や雇用形態に同じ傾向が当てはまるわけではありません。実際に在宅勤務を利用できるかどうかは、仕事内容や会社の制度によって異なります。
出社日数によって年間の通勤時間は大きく変わる片道90分の通勤でも、出社頻度を減らせれば負担は大きく変わります。
例えば、月20営業日を基準にした場合、出社日数ごとの通勤時間は次のようになります。
- 週5日出社:往復15時間/週
- 週3日出社:往復9時間/週
- 週2日出社:往復6時間/週
- 週1日出社:往復3時間/週
週3日出社なら、週5日出社と比較して通勤時間を週6時間減らせます。週2日出社なら週9時間の削減です。
片道90分の通勤をすぐに解消できない場合でも、在宅勤務を週2〜3日取り入れられるなら、生活への負担を軽減できます。
会社に相談するときは、通勤時間だけでなく業務効率も伝える出社頻度の変更を希望する場合は、単に通勤がつらいと伝えるだけでなく、業務上のメリットも整理すると相談しやすくなります。
- 在宅勤務でも問題なく進められる業務は何か
- 対面での打ち合わせが必要な日はいつか
- 出社日を固定すればチームとの連携を維持できるか
- 在宅勤務によって作業時間や集中力を確保できるか
例えば、会議や研修がある日は出社し、それ以外の日は在宅勤務にする方法もあります。通勤時間をゼロにできなくても、出社日を減らすだけで生活の余裕は生まれます。
【続けるか見直すか】通勤時間1時間半を毎日続ける判断基準
片道90分の通勤を続けるべきかどうかは、時間の長さだけでは決められません。給与、仕事内容、キャリア形成、健康状態、生活環境を総合的に評価する必要があります。
通勤時間1時間半を続けてもよい人の条件次の条件に複数当てはまるなら、現状を維持する選択肢もあります。
- 電車で座れることが多く、移動中に休息できる
- 通勤時間を読書や学習などに活用できる
- 残業が少なく、睡眠時間を十分に確保できる
- 仕事内容や給与、福利厚生に高い満足感がある
- 転職するとキャリアや収入に大きな影響が出る
- 出社頻度が週2〜3日程度に抑えられている
- 休日に十分な休息と自由時間を確保できる
重要なのは、90分という時間を無理なく生活に組み込めているかです。通勤時間が長くても、健康を損なわず、仕事と私生活の両方に満足できているなら、必ずしも転職や引っ越しを急ぐ必要はありません。
見直しを検討したい危険なサイン一方、以下のような状態が続いている場合は、通勤時間の短縮を優先的に検討したいところです。
- 朝起きても疲れが取れていない
- 睡眠時間が慢性的に不足している
- 通勤を考えるだけで強いストレスを感じる
- 休日の大半を疲労回復に使っている
- 家族や友人と過ごす時間が極端に減った
- 残業や電車の遅延によって帰宅時間が不安定
- 仕事以外の活動をほとんど諦めている
特に、疲労や睡眠不足が長く続いている場合は、我慢を続けることを前提にしないでください。勤務時間の調整や医療機関への相談も選択肢に含めるべきです。
3か月単位で生活への影響を確認する通勤を続けるか判断できない場合は、一定期間、生活への影響を記録してみる方法があります。
確認したい項目は、次の5つです。
- 平日の平均睡眠時間
- 帰宅後に自由に使える時間
- 休日に疲労回復だけで終わる日数
- 通勤中や出社前後に感じるストレス
- 仕事や生活に対する満足度
例えば、通勤時間が長くても睡眠が確保でき、仕事にも満足しているなら、現状維持は合理的な選択です。
反対に、記録を続けても疲労が改善せず、休日まで生活の余裕がない状態なら、引っ越しや転職などの具体的な対策に移るタイミングです。
大切なのは、慣れたかどうかではなく、無理なく続けられる状態になっているかを確認することです。
【引っ越し・転職・交通費】通勤時間1時間半を短縮する現実的な方法
方法1:引っ越しで通勤時間を短縮する勤務先を変えずに通勤負担を減らしたいなら、引っ越しが有力な選択肢になります。
例えば、片道90分から30分に短縮できれば、往復で1日2時間の削減です。月20日出社する場合、月40時間もの時間を取り戻せます。
ただし、引っ越し先の家賃が上がる場合は、通勤時間の短縮と住居費の増加を比較しなければなりません。
検討する際は、次の費用を整理しましょう。
- 現在と引っ越し先の家賃の差額
- 管理費・共益費の増減
- 敷金・礼金・仲介手数料
- 引っ越し業者の費用
- 通勤定期代や交通費の変化
- 更新料などの将来的な住居費
例えば、家賃が月2万円高くなっても、通勤時間が毎月40時間短縮されるなら、その時間を仕事や家族との時間、睡眠に充てられます。
家賃だけでなく、取り戻せる時間の価値も考慮して判断しましょう。
方法2:転職で通勤時間と働き方を変える引っ越しが難しい場合や、現在の職場そのものに不満がある場合は、転職も選択肢です。
転職先を探す際には、勤務地だけでなく、働き方の条件も確認する必要があります。
- 勤務地が自宅からどれくらい離れているか
- 週に何日出社する必要があるか
- 在宅勤務やフレックスタイム制が利用できるか
- 残業時間がどの程度あるか
- 交通費や通勤手当が支給されるか
- 年収や賞与、福利厚生にどの程度の差があるか
- 将来的なキャリア形成につながる仕事か
通勤時間を短縮できても、年収が大幅に下がったり、残業が増えたりすれば、生活全体の満足度が改善するとは限りません。
反対に、給与を維持しながら週2〜3日の在宅勤務ができる企業に移れれば、通勤時間を大幅に減らせる可能性があります。
転職では、求人票に記載された「リモートワーク可」という言葉だけで判断せず、実際の出社頻度や部署ごとの運用まで確認することが大切です。
方法3:通勤手当と交通費を確認する片道90分の通勤では、交通費も無視できません。
電車やバスを利用する場合、通勤定期代が会社から支給されるか、どの経路が認められるかを確認しましょう。会社によって、支給上限や対象となる交通機関、申請手続きが異なります。
国税庁の2026年4月1日現在の案内では、電車やバスなどの交通機関だけを利用する場合、最も経済的かつ合理的な経路・方法による通勤定期券などの金額が、通勤手当の非課税限度額の対象です。月15万円を超える場合は、15万円が非課税限度額となります。
ただし、これは税金上の非課税枠についての制度です。会社が必ず全額を支給することを保証するものではありません。実際の支給条件は、勤務先の就業規則や賃金規程を確認してください。
また、通勤手当が全額支給されていても、移動に使う時間や身体的負担がなくなるわけではありません。交通費の負担と時間の負担は分けて評価する必要があります。
引っ越し・転職・在宅勤務は何を優先すべき?改善方法は、現在の不満の原因によって変わります。
- 仕事内容や給与に満足している:引っ越しや出社頻度の調整を優先する。
- 仕事には満足しているが体力的につらい:在宅勤務や時差出勤を相談する。
- 勤務地と仕事内容の両方に不満がある:転職を検討する。
- 家賃を抑えたい:引っ越しによる住居費と交通費の総額を比較する。
- 睡眠不足や疲労が深刻:健康を優先して早めに勤務条件を見直す。
いきなり退職や引っ越しを決断する必要はありません。まずは会社への相談や通勤経路の変更など、費用のかからない方法から試すとよいでしょう。
【通勤時間1時間半】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:通勤時間が片道1時間半は長すぎますか?
A1:一般的には長い部類に入ります。マイナビの2025年調査では通勤者の片道平均は33.6分であり、90分は約2.7倍です。また、Indeedリクルートパートナーズの2025年調査では、許容範囲を61〜90分とした人は5.9%でした。ただし、座って通勤できるか、出社頻度がどの程度かによって負担は異なります。
Q2:通勤時間が往復3時間でも毎日続けられますか?
A2:続けられる人もいますが、睡眠時間や休日の休息を十分に確保できることが条件です。残業が多い、満員電車で立ち続ける、帰宅後に疲れて何もできないといった状況なら、出社頻度や勤務条件を見直すことをおすすめします。
Q3:通勤時間90分を許容できる人はどのくらいいますか?
A3:Indeedリクルートパートナーズの2025年調査では、片道61〜90分を許容範囲とした人は5.9%です。91〜120分は1.3%でした。90分ちょうどの回答割合ではありませんが、長時間通勤を許容する人が少数派であることが分かります。
Q4:片道90分の通勤は健康に悪影響がありますか?
A4:長時間通勤と睡眠不足、起床時疲労感との関連を示した研究があります。特に、勤務間の休息時間が短くなる場合は注意が必要です。疲れが取れない、眠れないなどの状態が続く場合は、通勤条件の見直しや医療機関への相談を検討してください。
Q5:通勤時間が1時間半なら引っ越しと転職のどちらがおすすめですか?
A5:現在の仕事内容や給与に満足しているなら、まずは引っ越しや在宅勤務の相談を検討するとよいでしょう。一方、仕事内容や給与にも不満があるなら、勤務地や働き方を改善できる転職先を探す方法があります。住居費、交通費、年収、自由時間を総合的に比較してください。
Q6:通勤時間が長くても、電車内で勉強すれば問題ありませんか?
A6:座って勉強できる環境なら、通勤時間を有効活用できます。ただし、乗り換えや混雑が多い場合は集中しにくく、疲労も蓄積します。毎日の学習を優先して睡眠を削らないようにしましょう。
Q7:2026年現在、在宅勤務を増やして通勤負担を減らせますか?
A7:可能性はありますが、企業や職種によって異なります。パーソル総合研究所の2026年調査では、正社員のテレワーク実施率は21.4%でした。勤務先に制度があるかだけでなく、実際に何日利用できるかを確認することが大切です。
片道90分の通勤は、往復3時間、月20日出社なら月60時間に相当します。2025年の通勤時間調査と比較しても、平均よりかなり長く、許容範囲として選ぶ人も少数派です。
一方で、長時間通勤が必ずしも全員にとって不可能というわけではありません。座って移動できる、通勤中に学習できる、残業が少ない、週数日の在宅勤務があるなど、条件によっては十分に続けられる場合もあります。
判断の要点は、通勤時間を単独で評価しないことです。睡眠時間、帰宅後の自由時間、交通費、仕事内容、給与、出社頻度を合わせて考える必要があります。
もし通勤によって健康や生活の質が低下しているなら、我慢を続ける必要はありません。会社への在宅勤務の相談、引っ越し、転職など、実現可能な方法から検討してみましょう。
通勤時間を短くすることは、単に移動を減らすことではなく、自分の人生に使える時間を取り戻すことです。今の働き方が5年後、10年後も無理なく続けられるか。その視点を持って、納得できる選択をすることが大切です。