「特筆事項」とは、ほかの内容と比べて、特に取り上げて伝える価値がある事柄を指す言葉です。ビジネス文書や申請書、履歴書、職務経歴書などで使われ、通常の記載内容だけでは伝わらない重要な情報や、相手にあらかじめ知っておいてほしい事情を説明するときに役立ちます。
一方で、「特記事項」「備考」「補足事項」との違いが分からず、何を書けばよいのか迷う人も少なくありません。特に履歴書やエントリーシートでは、記載する内容によって読み手の受け取り方が変わるため、目的に合った情報を選ぶことが大切です。2026年11月時点の公的な履歴書様式や就職支援機関の記載ガイドも踏まえ、意味・使い方・例文・書くことがない場合の対応まで具体的に解説します。
【基本解説】特筆事項とは?意味・読み方・使い方を分かりやすく紹介
特筆事項の読み方は「とくひつじこう」です。「特筆」と「事項」を組み合わせた表現で、一般的には、ほかの事柄と区別して特に取り上げるべき内容を意味します。
特筆事項の正確な意味小学館の「デジタル大辞泉」では、「特筆」は特に取り立てて書くことと説明されています。また、「特筆に値する」「特筆すべき事」といった使い方も紹介されています。
この意味を踏まえると、特筆事項は、単に情報を追加するだけではなく、読み手に特に認識してもらいたい内容を選んで記載するものです。
例えば、次のような内容が該当します。
- 通常の業務実績と比較して、特に優れた成果を上げた経験
- 申請内容に関係する特別な事情や例外条件
- 契約や取引を進めるうえで事前に共有すべき重要事項
- 履歴書に記載した経歴だけでは伝わらない職務上の経験
- 提出書類の内容を理解するために必要な追加説明
重要なのは、必ずしも良い内容だけが特筆事項になるわけではないことです。注意点、制約、例外、特別な事情なども、相手にとって重要であれば特筆事項に該当します。
特筆事項が使われる主な場面特筆事項という表現は、特に情報を整理して伝える必要がある書類や文書で使われます。
- ビジネス文書:通常の報告内容とは別に、特に注意すべき事項を伝える。
- 履歴書:応募先に事前に知らせたい勤務条件や補足情報を記載する。
- 職務経歴書:専門的な経験や特別な実績を説明する。
- エントリーシート:設問に関連する独自の経験や強みを伝える。
- 申請書:標準的な申請内容とは異なる事情や例外を説明する。
- 報告書:業務上の問題点や特に注目すべき成果を明らかにする。
ただし、特筆事項という名称の欄が、すべての書類に共通して設けられているわけではありません。書類によっては「特記事項」「その他」「本人希望記入欄」など、異なる名称で同様の情報を記載する場合があります。
「特筆すべき事項」との違い「特筆事項」と「特筆すべき事項」は、基本的に同じ内容を表します。ただし、文章の中での使い方が異なります。
- 特筆事項:書類や文章の項目名として使いやすい表現。
- 特筆すべき事項:特に取り上げる価値がある事柄を文章で説明する表現。
例えば、「今回の調査における特筆事項は以下の3点です」と書けば項目を示す表現になり、「今回の調査では、特筆すべき事項が3点確認された」とすれば、文章として自然に説明できます。
【徹底比較】特筆事項・特記事項・備考・補足事項の違い
特筆事項と混同しやすい言葉が「特記事項」「備考」「補足事項」です。いずれも通常の文章や記載項目に情報を付け加える場面で使われますが、伝える目的やニュアンスには違いがあります。
4つの言葉の意味と使い分けそれぞれの特徴を整理すると、次のようになります。
| 用語 | 主な意味 | 適した使用場面 | 記載例 |
|---|---|---|---|
| 特筆事項 | 特に取り上げる価値のある重要な内容 | 実績、重要な事情、注目すべき情報 | 業務改善による作業時間の大幅な短縮 |
| 特記事項 | 通常とは異なる特別な事項 | 申請書、契約書、履歴書、報告書 | 勤務開始日に関する特別な事情 |
| 備考 | 参考として付け加える情報 | 一覧表、請求書、管理表、報告書 | 詳細資料は別紙を参照 |
| 補足事項 | 不足している説明を補う情報 | 説明資料、マニュアル、申請書 | 対象期間の変更理由を追加説明 |
特筆事項と特記事項は、実務上かなり近い意味で使われる言葉です。ただし、文章のニュアンスには違いがあります。
特筆事項は、ほかの情報と比べて特に注目すべき点を取り上げることに重点があります。一方、特記事項は、通常の記載内容とは別に、特別に伝える必要がある事柄を記録するという意味合いが強くなります。
例えば、営業成績が特に優れていた場合は「特筆事項」として紹介できます。勤務時間に制約がある場合や、契約上の例外条件を記載する場合は「特記事項」のほうが自然です。
ただし、両者の境界が厳密に決められているわけではありません。実際の書類では、作成者が定めた記載ルールを優先してください。
特筆事項と備考の違い備考は、本文や表の内容を理解するために参考情報を付け加える言葉です。小学館の「デジタル大辞泉」でも、参考のために付記することと説明されています。
例えば、商品一覧表に「販売終了予定」「別途送料が必要」と記載する場合は備考が適しています。
一方、特筆事項は、単なる参考情報よりも、特に読み手に認識してほしい内容を強調するときに向いています。
特筆事項と補足事項の違い補足事項は、説明が不足している部分を付け足して補うことを意味します。小学館の「デジタル大辞泉」でも、不十分なところを付け足して補うことと説明されています。
例えば、申請書の記載内容について「対象期間の計算方法」を追加説明する場合は、補足事項が適しています。
一方、特筆事項は、説明不足を埋めること自体よりも、特に取り上げるべき情報を明確にすることに重点があります。
実務では、次の基準で使い分けると分かりやすくなります。
- 特に注目してほしい内容なら「特筆事項」
- 特別に伝える必要がある事情なら「特記事項」
- 参考として添える情報なら「備考」
- 説明不足を補うなら「補足事項」
【実践ガイド】特筆事項の書き方とビジネス文書で使える例文
特筆事項を書くときに大切なのは、情報をたくさん盛り込むことではありません。読み手が何を理解すべきなのかを考え、必要な内容を整理して伝えることです。
基本となる4つの記載手順ビジネス文書や申請書で特筆事項を記載する場合は、次の手順を意識すると文章がまとまります。
1.伝えるべき内容を選ぶ
最初に、通常の記載項目では説明できない情報を洗い出します。特に重要なのは、相手の判断や今後の対応に影響する内容です。
2.事実と理由を整理する
何が起きているのか、なぜ伝える必要があるのかを明確にします。主観的な感想だけでなく、日付、対象、数量、条件などの具体的な情報を加えると理解しやすくなります。
3.結論から簡潔に書く
最初に重要な内容を示し、その後に必要な背景や補足説明を加えます。長い前置きや関係の薄い情報は省きましょう。
4.読み手の立場で確認する
初めて書類を読む人でも内容を理解できるか確認します。専門用語や社内用語を使う場合は、必要に応じて説明を添えます。
ビジネス文書で使える特筆事項の例文一般的な業務報告書や社内資料では、次のような表現が使えます。
例文1:業務改善について
「特筆事項:業務フローの見直しにより、従来の作業工程を簡略化しました。今後は新しい手順を全部署に共有し、業務の標準化を進める予定です。」
例文2:重要な注意点について
「特筆事項:本案件は通常の納期と異なり、関係部署との事前調整が必要です。スケジュール変更が発生した場合は、速やかに担当者へ連絡してください。」
例文3:実績について
「特筆事項:新規顧客向けの提案方法を見直し、成約率の改善につなげました。詳細な実績については、添付資料をご確認ください。」
例文4:契約・取引について
「特筆事項:本契約における納品条件は、別途合意した仕様書の内容を優先します。変更が必要な場合は、双方の確認を経たうえで対応します。」
申請書・報告書での特筆事項の記入例申請書では、通常の記載項目だけでは説明できない事情や、審査に関係する情報を記載します。
記入例1:申請内容に関する補足
「申請対象期間は〇年〇月〇日から〇年〇月〇日までです。対象期間中に変更が生じた事項については、別紙に詳細を記載しています。」
記入例2:提出書類について
「通常の提出書類に加え、内容を確認するための参考資料を添付しています。詳細については添付資料をご参照ください。」
記入例3:特別な事情について
「当初予定していた日程から変更が生じています。変更理由は〇〇であり、新しい実施予定日は〇年〇月〇日です。」
申請書の場合、特筆事項が審査や承認の判断に関係することがあります。感情的な説明ではなく、客観的な事実と具体的な条件を記載することが大切です。
【就職・転職対策】履歴書・職務経歴書・エントリーシートの特筆事項の記入例
特筆事項の書き方で迷いやすいのが、就職活動や転職活動で提出する応募書類です。履歴書、職務経歴書、エントリーシートでは、それぞれ読み手が確認したい内容が異なります。
履歴書に特筆事項を書く場合履歴書では、学歴や職歴、資格などの基本情報だけでは伝わらない、応募先に事前に知らせておきたい事情を記載します。
ただし、2026年現在、厚生労働省が示す履歴書様式例には、全国共通の「特筆事項欄」が設けられているわけではありません。実際には「本人希望記入欄」などを使って必要事項を伝えることがあります。
記載内容として考えられるのは、次のような情報です。
- 勤務開始可能日
- 連絡可能な時間帯や連絡方法
- 転居予定や勤務地に関する事情
- 応募職種に関連する資格の取得予定
- 職歴欄だけでは説明しきれない重要な事情
履歴書の記入例1:連絡方法を伝える場合
「現在在職中のため、平日18時以降のお電話を希望いたします。メールでのご連絡は随時確認可能です。」
履歴書の記入例2:勤務開始日を伝える場合
「現職の引き継ぎ期間を考慮し、2027年1月以降の勤務開始を希望しております。」
履歴書の記入例3:資格取得予定を伝える場合
「現在、業務に関連する〇〇資格の取得に向けて学習中です。2027年2月の試験を受験する予定です。」
履歴書では、自己PRを長々と書くよりも、応募先が採用前に把握しておく必要のある情報を優先してください。
職務経歴書に特筆事項を書く場合職務経歴書は、これまで経験した仕事や実績、応募先で活かせる能力を具体的に伝えるための書類です。
ハローワークの「職務経歴書の作り方」では、職務経歴書は自由様式で作成でき、職務経歴のほかに、活かせる能力や自己PR、志望動機などを盛り込めると説明されています。また、応募先企業が求める経験や能力に合わせて内容を調整することも推奨されています。
特筆事項には、一般的な職務経歴だけでは伝わらない専門性や、特に注目してほしい実績を記載すると効果的です。
職務経歴書の記入例1:業務改善の実績
「特筆事項:営業部門における顧客管理業務の改善を担当。管理方法の見直しと情報共有の仕組みづくりを実施し、業務効率の向上に貢献しました。」
職務経歴書の記入例2:専門スキル
「特筆事項:Excelを活用したデータ集計・分析業務に精通。関数やピボットテーブルを活用した資料作成、定例レポートの自動化に対応可能です。」
職務経歴書の記入例3:プロジェクト経験
「特筆事項:社内システムの導入プロジェクトにおいて、関係部署との調整および運用マニュアルの作成を担当。導入後の問い合わせ対応や社内研修にも従事しました。」
実績を数字で説明できる場合は、担当人数、売上、改善率、対応件数などを加えると説得力が増します。ただし、記載する数字は実際に確認できる実績に限り、概算の場合はその旨を明確にしましょう。
エントリーシートに特筆事項を書く場合エントリーシートでは、企業が設けた設問の意図を理解し、自分の経験や考えを具体的に説明が必要です。
一橋大学キャリア支援室が2026年3月26日に更新したエントリーシートのセルフチェックシートでも、質問に対して的確に答えているか、自分の行動や考えを盛り込んでいるか、抽象的な表現に終始していないかといった点が確認項目になっています。
特筆事項を記載する欄が設けられている場合も、単に経験を並べるのではなく、応募先の事業や職種に関連する内容を選びましょう。
エントリーシートの記入例1:課外活動
「特筆事項:大学時代、学園祭の広報活動に携わりました。SNSでの情報発信や告知方法の改善を担当し、メンバーと協力しながらイベントの認知向上に取り組みました。」
エントリーシートの記入例2:自主的な学習
「特筆事項:大学での専攻に加え、データ分析に関するオンライン講座を継続的に受講しています。学んだ知識を実際の課題に応用することを意識しています。」
エントリーシートの記入例3:リーダー経験
「特筆事項:グループ研究では進行管理を担当し、メンバー間の意見調整や役割分担を行いました。異なる意見を整理し、共通の目標に向けて行動する力を身につけました。」
なお、企業によってエントリーシートの設問や評価基準は異なります。「特筆事項」という欄があっても、企業が求めているのが実績なのか、資格なのか、個人の経験なのかを確認してから記入してください。
【悩み解決】特筆事項に書くことがない場合はどうする?
特筆事項の欄を前にして、「特に書くことがない」「目立った実績がない」と悩む人もいるでしょう。
しかし、特筆事項は必ず何かをアピールしなければならない欄ではありません。重要なのは、記載すべき情報があるかどうかを判断し、必要に応じて適切に対応することです。
履歴書で書くことがない場合履歴書の特記事項や本人希望記入欄に特別な希望がない場合は、次のような表現が使えます。
- 「特になし」
- 「該当事項はありません」
- 「勤務条件につきましては、貴社規定に従います」
ただし、それぞれの意味は少し異なります。
「特になし」は特別に伝える事項がない場合、「該当事項はありません」は質問された内容に当てはまる事柄がない場合に適しています。
「貴社規定に従います」は、給与や勤務時間などについて特別な希望がなく、会社の規定に従う意思を伝える表現です。
特記事項欄と本人希望記入欄では役割が異なるため、欄の目的に合わせて選びましょう。
職務経歴書で書くことがない場合職務経歴書に特筆事項として記載できる実績が見つからない場合、無理に独立した項目を作る必要はありません。
ハローワークの職務経歴書作成ガイドでも、職務経歴書は応募先が求める能力に合わせて内容を選び、履歴書に書ききれなかった経験などを詳しく記載することが勧められています。
目立った受賞歴や大きな成果がなくても、次のような経験を振り返ってみましょう。
- 担当業務で継続して取り組んできたこと
- 業務に関連する研修や資格の学習経験
- アルバイトや職業訓練で身につけたスキル
- チーム内で担っていた役割
- 仕事の進め方を工夫した経験
- 応募職種に関連する自主的な活動
これらは、必ずしも独立した特筆事項にする必要はありません。適切な職務経歴や自己PRの項目に盛り込むことで、読みやすい応募書類になります。
申請書で書くことがない場合行政機関や企業に提出する申請書では、記入欄が任意なのか必須なのかを確認してください。
任意項目であれば、特筆すべき内容がない場合に無理な記載をする必要はありません。一方、記入要領に「該当しない場合も記入すること」と指定されている場合は、その指示に従います。
具体的には、次のように使い分けられます。
- 特に伝える事項がない:「特になし」
- 条件に該当する事項がない:「該当なし」
- 説明を補う情報がない:「補足事項なし」
- 記入が任意である:「空欄」でも差し支えない場合がある
特に公的な申請書では、独自の表現に置き換えるよりも、提出先が示した記入要領を優先することが大切です。
【失敗を防ぐ】特筆事項の記入時の注意点とプロの判断基準
特筆事項は、書き方によって情報の伝わりやすさが大きく変わります。特にビジネス文書や応募書類では、読み手が必要な情報を短時間で把握できるようにが必要です。
注意点1:関係のない情報を書かない特筆事項の欄に、趣味や個人的な感想などを無関係に書くのは避けましょう。
情報を追加する前に、「この内容を相手が知る必要はあるか」「判断や対応に役立つ情報か」という視点で確認します。
注意点2:抽象的な表現を避ける「非常に努力しました」「多くの成果を上げました」「高い能力があります」といった表現だけでは、具体的な内容が伝わりません。
可能な限り、実際に行った行動や成果を説明しましょう。
例えば、「業務改善に貢献しました」だけで終わらせず、「作業手順を見直し、月次集計に必要な工程を削減しました」と説明すれば、取り組みの内容が明確になります。
注意点3:個人情報やプライバシーに配慮する履歴書やエントリーシートでは、必要以上に個人的な情報を記載しないことも重要です。
厚生労働省の履歴書様式例では、公正な採用選考の観点から、性別欄を任意記載とし、従来の様式にあった配偶者、扶養家族数、配偶者の扶養義務、通勤時間の各欄を設けない形式が採用されています。
大阪府が2026年4月7日に更新した採用選考に関する案内でも、これらの項目はプライバシー性が高い情報であることを踏まえて、新しい履歴書様式例では設けないことになったと説明されています。
特筆事項に個人的な事情を書く場合も、業務上必要な範囲に絞り、詳細なプライバシー情報を不必要に開示しないようにしましょう。
注意点4:文章の長さと表現を統一する特筆事項は、読み手が一目で要点を理解できる長さにまとめます。
複数の内容を記載する場合は、箇条書きにすると情報を整理しやすくなります。また、応募書類では「です・ます」調と「である」調を混在させないようにし、正式な企業名や資格名を使うことも大切です。
注意点5:書類ごとの目的を理解する同じ内容であっても、履歴書と職務経歴書、申請書では適切な書き方が異なります。
履歴書なら採用前に伝えておくべき事情、職務経歴書なら実務能力や実績、申請書なら審査に必要な条件や例外事項を優先します。
このように、書類の目的を踏まえて記載内容を選ぶことが、読み手にとって分かりやすい文書につながります。
【プロの結論】特筆事項は「重要度・具体性・必要性」の3つで判断する特筆事項を書くべきか迷った場合は、次の3つの判断基準を使うと整理できます。
第一に、重要度。通常の記載内容と比べて、特に取り上げる必要がある情報かどうかを判断します。
第二に、具体性。読み手が内容を理解できるだけの事実や条件が含まれているかを確認します。
第三に、必要性。その情報が相手の判断、対応、手続きに役立つかを考えます。
この3つを満たす情報であれば、特筆事項として記載する価値があります。逆に、重要性が低く、ほかの欄に十分記載されている内容であれば、重複して書く必要はありません。
特筆事項は自己アピールのためだけの欄ではなく、読み手との情報の行き違いを防ぐための記載項目でもあります。目立つ文章を書くことよりも、相手が必要とする情報を正確に伝えることを優先しましょう。
【特筆事項】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:特筆事項とは簡単にいうと何ですか?
A1:ほかの内容と比べて、特に取り上げて伝えるべき重要な事柄のことです。仕事上の実績、特別な事情、通常とは異なる条件などが該当します。
Q2:特筆事項と特記事項はどちらを使うのが正しいですか?
A2:どちらも間違いではありません。特に注目してほしい内容には「特筆事項」、特別に伝える必要がある事情や条件には「特記事項」が適しています。ただし、書類に指定された欄の名称を優先してください。
Q3:履歴書に特筆事項を書く欄がない場合はどうすればよいですか?
A3:無理に欄を追加する必要はありません。勤務条件などの必要事項は本人希望記入欄を活用し、実績や能力は自己PRや職務経歴書に記載すると整理しやすくなります。
Q4:特筆事項に書くことがない場合は空欄でもよいですか?
A4:任意欄であれば空欄でも差し支えない場合があります。ただし、記入が必要な欄では「特になし」「該当なし」などを記載します。勤務条件について希望がない場合は「貴社規定に従います」という表現も使えます。
Q5:特筆事項には良いことだけを書けばよいですか?
A5:いいえ。優れた実績だけでなく、業務上の制約、特別な事情、注意点、例外条件なども対象になります。読み手が知る必要のある情報であれば、内容が良いか悪いかにかかわらず記載できます。
Q6:特筆事項は箇条書きでも問題ありませんか?
A6:問題ありません。複数の情報を記載するときは、箇条書きにすると読みやすくなります。ただし、申請書や企業指定の書類では、指定された書式や記入方法を優先してください。
特筆事項とは、ほかの内容と比べて特に取り上げるべき事柄を意味します。ビジネス文書、履歴書、職務経歴書、エントリーシート、申請書など、幅広い場面で使われる表現です。
似た言葉である特記事項、備考、補足事項とは、情報を記載する目的に違いがあります。特筆事項は注目すべき内容、特記事項は特別に伝える内容、備考は参考情報、補足事項は不足する説明を補う内容という基準で使い分けると分かりやすくなります。
履歴書や職務経歴書では、応募先にとって必要な情報を優先し、申請書では提出先の指定や記入要領を守ることが大切です。書くことがない場合も、無理に内容を作る必要はありません。「特になし」「該当なし」「貴社規定に従います」など、欄の目的に合った表現を選びましょう。
最も大切なのは、特筆事項を単なる情報の追加欄として扱わないことです。重要度・具体性・必要性を意識し、読み手が知りたい情報を過不足なく伝えることが、信頼されるビジネス文書や応募書類を作成する基本です。