スキルマトリックスとは、社員や取締役が持つ専門知識・技術・経験・習熟度を一覧表にして可視化する仕組みです。企業の人材育成や適材適所の人員配置に活用されるほか、上場企業では取締役会の専門性や多様性を株主・投資家に説明するための重要な資料としても利用されています。
2026年は、スキルマトリックスを取り巻く企業統治の環境にも変化がありました。金融庁と東京証券取引所は、2026年7月21日にコーポレートガバナンス・コードの改訂版を公表・施行しています。従来の形式的な対応から、取締役会の実効性や成長投資、人材を含む経営資源の活用を重視する方向へと見直されました。社員向けのスキル管理と取締役会向けの開示では、目的も評価方法も異なります。
【基本を理解】スキルマトリックスとは?作成する目的と期待できる効果
スキルマトリックスは、組織に所属する人がどのような能力を持ち、どの程度の水準で業務を遂行できるのかを整理した一覧表です。
一般的には、縦軸に社員名や取締役名、横軸に必要なスキル項目を配置し、交差する部分に習熟度や保有の有無を記載します。
例えば、営業部門なら顧客対応・商品知識・提案力・交渉力、製造部門なら機械操作・品質管理・安全管理・設備保全などを設定します。社員ごとの得意分野や不足している能力が一目で分かるため、教育や配置の判断材料になります。
スキルマトリックスを作成する4つの目的1.社員の能力を可視化する
社員の経験や能力を個人の感覚だけで把握するのではなく、共通の基準で整理できます。特定の業務を担当できる社員が何人いるのか、特定の人物に業務が集中していないかも確認できます。
2.人材育成の優先順位を決める
現在の能力と会社が求める能力を比較することで、教育が必要な分野を特定できます。研修や資格取得、OJTの対象者を決める際にも役立ちます。
3.適切な人材配置を実現する
社員の得意分野と部署の業務要件を照らし合わせれば、適材適所の配置を検討しやすくなります。新規プロジェクトのメンバー選定や、欠員発生時の代替要員の確保にも活用できます。
4.組織全体のリスクを把握する
特定の業務を遂行できる人が一人しかいない場合、退職・異動・休職によって業務が滞る可能性があります。スキルの偏りを把握し、複数人が担当できる体制を整えることも作成目的の一つです。
取締役会で活用する場合の目的は異なる取締役会のスキルマトリックスは、社員の業務習熟度を評価する表とは性質が異なります。
こちらは、企業の経営戦略を実現するために、取締役会全体としてどのような知識・経験・専門性を備えているかを示すものです。
例えば、海外事業を拡大する企業ならグローバル経営の経験、デジタル事業を強化する企業ならIT・DXの知見、サステナビリティ経営を推進する企業ならESGや環境分野の専門性が重要な検討対象になります。
つまり、社員向けは「誰がどの業務をできるのか」、取締役会向けは「経営を監督する集団として必要な知見がそろっているか」を把握するための仕組みです。
【混同しやすい】スキルマップとの違いと職種別の項目例
スキルマトリックスとスキルマップは、どちらも能力を可視化するためのツールです。実務では同じ意味で使用されることもあり、法律や公的制度によって厳密に統一された呼び分けがあるわけではありません。
ただし、人事管理の現場では、スキルマップを個人の習熟度や業務別の能力管理に重点を置くもの、スキルマトリックスを複数人の能力構成や組織全体のスキルの組み合わせを把握するものとして使い分けるケースがあります。
スキルマトリックスとスキルマップの主な違いスキルマトリックスは、複数の人材が持つ能力を横断的に比較する場合に適しています。一方、スキルマップは、社員一人ひとりの習熟度や成長段階を追跡する運用と相性がよいツールです。
ただし、実際には同じExcelシートを両方の名称で呼ぶ企業もあります。名称だけで判断せず、何を可視化し、どの意思決定に使うのかを確認することが大切です。
職種別のスキルマトリックス項目例項目を決めるときは、一般的な能力を並べるだけでなく、その職種で成果を出すために必要な専門性を具体化します。
営業職
- 商品・サービスに関する知識
- 顧客ニーズの把握
- 提案書・見積書の作成
- 商談・交渉能力
- 顧客管理・CRMの活用
- 営業戦略・売上管理
製造・生産管理職
- 製造設備・機械の操作
- 品質検査・品質管理
- 安全衛生管理
- 設備保全・メンテナンス
- 生産計画・工程管理
- 業務改善・不良率削減
IT・エンジニア職
- プログラミング・システム開発
- 要件定義・設計
- クラウド環境の構築・運用
- データ分析・データベース管理
- 情報セキュリティ・サイバー対策
- プロジェクトマネジメント
人事・総務・経理職
- 採用・人材管理
- 労務管理・社会保険
- 給与計算・勤怠管理
- 会計・財務・決算業務
- 法務・コンプライアンス
- 情報管理・社内規程の運用
スキル項目は、多ければよいというものではありません。「コミュニケーション能力」「マネジメント能力」といった抽象的な項目だけでは、評価者によって判断が分かれやすくなります。
例えば、コミュニケーション能力を「顧客の要望を聞き取り、要件を整理して関係者に共有できる」と定義すれば、実際の行動を基に評価できます。
また、会社の経営戦略や事業計画と関係のない項目を大量に追加すると、管理の手間だけが増えてしまいます。必要なスキルを絞り込み、業務との関連性を明確にすることが基本です。
【実務で使える】スキルマトリックスの作り方5ステップと評価基準・記入例
スキルマトリックスを作成する際は、最初に表のデザインを決めるのではなく、何のために使うのかを明確にする必要があります。
以下の5段階で進めると、評価基準のばらつきや運用後の形骸化を防ぎやすくなります。
STEP1:作成目的と対象範囲を決める最初に、何を把握するための表なのかを決定します。
例えば、製造部門であれば「特定の機械を操作できる社員を増やす」、営業部門であれば「新規事業に必要な提案力を持つ社員を把握する」といった具体的な目的を設定します。
対象範囲も明確にします。全社員を一度に管理する方法もありますが、初めて導入する場合は、特定の部署や職種から始めると運用しやすくなります。
STEP2:必要なスキル項目を洗い出す続いて、対象となる仕事を細かく分解します。
業務マニュアル、職務記述書、各部署の業務一覧、現場責任者へのヒアリングなどを参考にすると、実際に必要な能力を抽出しやすくなります。
厚生労働省が公開する「職業能力評価基準」も参考になります。同基準では、仕事に必要な知識や技術・技能だけでなく、成果につながる職務行動例を業種・職種・職務別に整理しています。業界の標準的な基準を土台に、自社の業務に合わせてカスタマイズする方法も有効です。
STEP3:評価基準を設定するスキルマトリックスの精度を左右するのが評価基準です。
単に「できる」「できない」の2段階で評価すると、社員の習熟度や指導能力の違いが把握しにくくなります。実務では、3〜5段階程度の評価基準を設定すると管理しやすくなります。
以下は、社員向けに使用できる5段階評価の記入例です。これは企業独自の運用に使うモデルであり、法令で定められた統一基準ではありません。
- レベル0:未経験・未習得 業務経験がなく、基本的な知識や技術も身に付いていない。
- レベル1:基礎理解 基本的な知識があり、手順書や上司の指導を受けながら作業できる。
- レベル2:自立遂行 通常の業務を一人で正確に遂行できる。
- レベル3:応用・改善 例外的な状況にも対応でき、業務改善や問題解決ができる。
- レベル4:指導・専門対応 高度な判断ができ、他の社員への指導や教育も担当できる。
評価基準は、能力の高さを抽象的に表現するより、実際に何ができるのかを具体的な行動で定義することがポイントです。
STEP4:社員のスキルを評価して記入する評価対象者のスキルを確認し、設定した基準に沿って記入します。
自己評価だけに頼らず、上司による評価や実務実績、資格、研修履歴などを組み合わせると、判断の精度を高められます。
例えば、営業職の社員について、次のように記入できます。
- 商品知識:レベル3
- 顧客ニーズの把握:レベル3
- 提案書作成:レベル2
- CRMの活用:レベル4
- 新人への営業指導:レベル2
この場合、商品知識や顧客対応は強みですが、提案書作成や新人指導には成長の余地があります。次の研修やOJTのテーマを決める材料になります。
STEP5:評価結果を分析して改善計画につなげる表を完成させたら、個人の能力だけでなく、部署全体のスキル構成を分析します。
例えば、品質管理ができる社員が少ない場合は、担当者を増やすための研修を計画します。特定の業務に習熟した社員が集中している場合は、複数人が担当できるように教育を進めます。
重要なのは、評価結果を保存して終わりにしないことです。育成計画、研修、業務分担の見直しなど、実際の行動に反映させることで初めて効果が生まれます。
【一覧で比較】社員向け・取締役会向けスキルマトリックスの関係性
同じスキルマトリックスという名称でも、社員向けと取締役会向けでは、評価する対象や活用目的が大きく異なります。また、スキルマップや厚生労働省の職業能力評価基準は、それぞれ異なる役割を持っています。
各ツールの関係性を整理すると、次のようになります。
| 対象・関連制度 | 可視化する内容 | 主な評価・表示方法 | 活用目的 |
|---|---|---|---|
| 社員向けスキルマトリックス | 社員ごとの専門能力・業務経験 | 習熟度を3〜5段階などで表示 | 人材育成・人員配置・業務の属人化防止 |
| スキルマップ | 個人や部署の業務別能力・習得状況 | 習熟度や目標水準を表示 | 教育計画・キャリア形成・能力開発 |
| 取締役会スキルマトリックス | 各取締役の経営経験・専門知識 | 保有スキルを記号などで表示 | 取締役会の構成・指名・ガバナンスの説明 |
| 厚生労働省の職業能力評価基準 | 職種・職務ごとの知識・技術・行動 | 職務別・レベル別の能力基準 | 人材育成・採用・人事評価の基準づくり |
社員向けのマトリックスでは、各人の能力を一定の尺度で測定することが中心です。一方、取締役会向けでは、取締役一人ひとりの専門性を組み合わせ、取締役会全体として必要な知見がそろっているかを確認します。
例えば、取締役会に財務・会計の専門家が複数いても、IT・デジタルや海外事業の経験者が不足していれば、将来の事業戦略に対して専門性の偏りが生じている可能性があります。
このように、個人の能力を可視化することと、組織全体の能力構成を把握することは、似ているようで異なる分析です。
【2026年最新】取締役会スキルマトリックスの開示とコーポレートガバナンス・コード
2026年の重要な動きとして押さえておきたいのが、コーポレートガバナンス・コードの改訂です。
金融庁と東京証券取引所は、2026年7月21日に改訂版を確定・公表し、同日から施行しました。2021年6月以来の大きな見直しであり、形式的な原則遵守から、企業ごとの経営課題に即した実質的なガバナンス改革へと重点が移っています。
従来の補充原則4-11①とスキルマトリックス2021年版のコーポレートガバナンス・コードでは、補充原則4-11①が取締役会のスキル構成について定めていました。
取締役会は、経営戦略に照らして必要なスキルを特定し、取締役会全体の知識・経験・能力のバランスや多様性を検討することが求められていました。また、各取締役の知識・経験・能力を一覧化したスキルマトリックスなどを活用し、取締役の選任方針や手続と併せて開示することが示されていました。
そのため、株主総会の招集通知や統合報告書などで、取締役の氏名と専門分野を並べたマトリックスを公表する企業が増えてきました。
2026年改訂版で何が変わったのか2026年改訂版では、従来の補充原則を整理し、基本原則・原則と解釈指針を中心とする構成に変更されました。
注目したいのは、原則4-7の解釈指針です。指名委員会・報酬委員会は、取締役や経営陣の指名・報酬などの重要事項を検討する際、ジェンダーなどの多様性やスキルの観点を含めて適切に関与・助言することが示されています。
また、取締役会の在るべき姿を不断に検討することや、経営戦略に沿った成長投資、経営資源の適切な配分を検証することも重視されています。
したがって、2026年版を踏まえた実務では、単にスキルマトリックスを掲載するだけでなく、どのような経営課題に対応するためにその専門性を求めているのか、取締役候補者がどのような経験を持っているのかを説明が必要です。
なお、2026年版のコードは、スキルマトリックスという特定の様式を一律に義務付けるものではありません。各社はコードの趣旨に沿って、自社の状況に応じた対応を検討する必要があります。
2026年に確認したいスキルマトリックスの開示データ金融庁が2026年2月26日に公表したコーポレートガバナンス・コード改訂関連資料には、取締役会のスキル構成に関する分析が掲載されています。
2024年6月末時点の東証プライム上場企業のうち、2021年と2024年の両方で招集通知にスキルマトリックスを掲載していた327社を対象とした分析では、設定されたスキル項目数は平均7.9個、中央値8個でした。最少4個、最多31個と、企業による差も大きくなっています。
加えて、2024年の取締役の保有スキル数は平均3.5個、中央値3個でした。一方、スキルの定義や選定理由を開示していた企業は、調査対象1,504社のうち259社、17.2%にとどまっています。
この数字から読み取れるのは、スキルの一覧化が広がっていても、なぜそのスキルが必要なのか、どのような経験を保有の根拠としているのかを説明する部分には改善の余地があるということです。
2026年3月の調査で明らかになった開示上の課題第一生命経済研究所が2026年3月9日に公表した調査では、時価総額3兆円以上の企業67社が2025年に開催した株主総会の招集通知を分析しています。
調査対象の67社のうち、取締役に求めるスキル項目を記載していた企業は66社。そのうち65社がスキルマトリックス形式を採用していました。
項目数は5〜14個と幅があり、最も多かったのは7項目の企業で23社でした。ここでも、項目数の多さより、自社の事業に必要な専門性を適切に定義することが重要だと分かります。
特に注目されるのがサステナビリティ関連のスキルです。66社のうち59社が必要なスキルとして選定していました。一方、サステナビリティ関連スキルを保有するとされた取締役候補者365名のうち、具体的な知見や経験について説明があったのは104名、約28%でした。
つまり、マトリックス上でチェックを付けるだけでは、投資家がその専門性の実態を判断するための情報として十分とは限りません。
取締役会のスキル項目例と開示のポイントJPX総研が2025年8月19日に公表した取締役・監査役スキル情報のサンプルデータでは、上場企業の役員の専門性を次の8カテゴリーに分類しています。
- 経営
- 財務・会計・経営管理
- 法律・リスク管理
- 人事・人材開発
- IT・デジタル
- 国際性・グローバル
- サステナビリティ・ESG
- 営業・マーケティング
これは企業のスキル項目を考える際の参考になります。ただし、すべての企業が同じ8項目を採用すればよいわけではありません。
例えば、製造業なら研究開発・品質管理・生産技術、金融機関なら金融規制・リスク管理・資本市場など、自社の事業特性に合わせた専門性が必要です。
また、開示資料にはスキル項目の定義、選定理由、取締役候補者の具体的な経験を記載すると、マトリックスの説得力が高まります。
2026年11月時点では、改訂コードに基づくコーポレート・ガバナンス報告書の更新期限は2027年7月末日です。上場企業は新しいコードに沿った対応と開示内容の見直しを進める必要があります。
【Excelで簡単に管理】テンプレートの使い方と更新方法・運用の注意点
社員向けのスキルマトリックスは、最初から高額な人材管理システムを導入しなくても、Excelで作成できます。
重要なのは、入力しやすく、評価結果を集計しやすく、定期的に更新できる形式にすることです。
Excelテンプレートに必要な基本項目社員向けのテンプレートには、次の項目を設けると管理しやすくなります。
- 社員情報:氏名、社員番号、部署、職種、役職
- スキル項目:業務内容、必要な専門知識、技術、資格
- 評価情報:現在の習熟度、目標レベル、評価日、評価者
- 育成情報:不足スキル、研修計画、OJT担当者、育成期限
- 更新情報:最終更新日、変更履歴、次回評価予定
Excelでは、評価レベルをプルダウンで選択できるようにすると入力ミスを減らせます。条件付き書式を使えば、習熟度の高低を色で表示することも可能です。
おすすめのExcelシート構成テンプレートは、次のようにシートを分けると運用しやすくなります。
シート1:スキル定義
各スキルの意味、評価基準、レベルごとの行動例を記載します。評価者による判断のばらつきを抑えるための基準表です。
シート2:社員別評価一覧
社員ごとにスキルの習熟度を入力します。部署や職種でフィルターを設定すると、対象者を絞り込めます。
シート3:部署別集計
スキルごとの保有者数や平均習熟度を集計し、部署全体の強みや不足している能力を確認します。
シート4:育成計画
不足している能力に対して、誰が、いつまでに、どのような研修や実務経験を積むのかを管理します。
スキルマトリックスの更新方法と適切な頻度一度作成したスキルマトリックスを何年も更新しないと、社員の実際の能力と表に記載された情報にずれが生じます。
更新のタイミングは、次のように設定する方法があります。
- 定期更新:半年または1年に1回、全社員のスキルを確認する。
- 人事異動時:部署変更や職務変更に合わせて担当可能な業務を見直す。
- 研修終了時:研修や資格取得後に、習熟度や担当可能業務を再評価する。
- 新規事業開始時:新たに必要となるスキルを追加し、社内の保有状況を確認する。
- システム変更時:新しい設備やITツールの導入に合わせて評価項目を修正する。
取締役会のスキルマトリックスについては、役員の改選や新任・退任、経営戦略の変更、事業ポートフォリオの見直しなどに合わせて更新が必要です。
特に取締役会向けの資料は、単に氏名や保有スキルを差し替えるだけでは不十分です。企業が目指す方向性に対して、必要な専門性が変わっていないかを毎年検討する必要があります。
運用時に注意したい5つのポイント1.評価基準を統一する
同じ能力でも、評価者によって判断が異なると、データの信頼性が低下します。具体的な行動例を用意し、評価者間で認識を合わせることが大切です。
2.能力評価と社員の人格評価を混同しない
スキルマトリックスは、現在の業務能力や経験を把握するためのツールです。記載されたレベルだけで社員の価値や将来性を決めるのは適切ではありません。
特に育成目的の場合、評価結果を処遇に直結させると、社員が低い評価を申告しにくくなるなど、実態とデータが乖離する可能性があります。
3.評価結果を本人にフィードバックする
厚生労働省の職業能力評価シートでは、本人と上司がそれぞれ能力をチェックし、その認識の違いを面談で共有する活用方法が示されています。
評価結果を一方的に通知するのではなく、次の成長に必要な行動を一緒に考えることが効果的です。
4.個人情報や能力情報の取り扱いに注意する
社員名と具体的な能力情報を組み合わせたデータは、適切な管理が必要です。閲覧権限を限定し、必要以上に広く共有しないようにします。Excelファイルの保管場所やアクセス権限、持ち出しルールも整備しておきましょう。
5.作成すること自体を目的にしない
最も避けたいのは、毎年評価を入力しているだけで、人材育成や業務改善に反映されない状態です。評価結果から研修や配置の変更などの具体的な施策につなげ、実施後に効果を確認する仕組みを整えましょう。
【よくある質問】スキルマトリックスに関するFAQ
Q1:スキルマトリックスとスキルマップは同じものですか?
A1:基本的には、どちらも人材の能力や習熟度を可視化するツールです。厳密な統一定義はありませんが、スキルマップは個人の業務別能力や習得状況、スキルマトリックスは複数人の能力構成や専門性の組み合わせを把握する目的で使い分けられることがあります。
Q2:スキルマトリックスの作成に決まったテンプレートやExcel形式はありますか?
A2:社員向けについて、法律で定められた全国共通の様式はありません。氏名・部署・スキル項目・評価レベル・評価日などを基本に、自社の業務に合わせて作成できます。取締役会向けについても、企業の事業特性や経営戦略に応じた表示方法を検討します。
Q3:スキルマトリックスはどのくらいの頻度で更新すればよいですか?
A3:社員向けは半年または1年に1回を目安にし、人事異動・研修・資格取得などがあれば随時更新する方法が実務的です。取締役会向けは、役員の改選や経営戦略の変更時に加え、少なくとも定期的に取締役会全体の専門性を見直すことが望まれます。
スキルマトリックスは、社員や取締役が持つ専門性・経験・習熟度を可視化し、組織の現状と将来必要になる能力を比較するための実用的なツールです。
社員向けでは、人材育成や適材適所の人員配置、業務の属人化防止に役立ちます。職種別のスキル項目を設定し、具体的な行動に基づく評価基準を用意すれば、Excelでも十分に管理を始められます。
一方、取締役会向けでは、経営戦略に必要な専門性が取締役会全体に備わっているかを検証し、株主や投資家に説明する役割があります。2026年7月21日に施行された改訂コーポレートガバナンス・コードを踏まえ、形式的な一覧表の作成から、実質的なガバナンス機能の向上へと活用の視点を広げることが求められています。
【プロの結論】
スキルマトリックスの価値は、表の完成度や評価項目の数では決まりません。重要なのは、可視化した能力を、次にどのような教育を行うのか、誰をどの業務に配置するのか、組織として何を補強するのかという具体的な意思決定に結び付けることです。
社員向けなら育成と配置、取締役会向けなら経営戦略とガバナンス。この目的を明確に分けたうえで、実態に即した評価と定期的な更新を続けることが、2026年以降のスキルマトリックス運用で失敗しないための判断基準になります。
主な根拠資料・2026年の確認資料
- 金融庁「コーポレートガバナンス・コード(2026年改訂版)の確定について」
- 金融庁「取締役会の機能強化に必要なスキル」(2026年2月26日)
- 第一生命経済研究所「取締役のサステナビリティに関するスキルの開示状況」(2026年3月9日)
- 厚生労働省「職業能力評価基準」「職業能力評価シート」
- 日本取引所グループ「取締役・監査役スキル情報 サンプルデータ提供のお知らせ」